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      <title>ネットリサーチトレンド～モバイルリサーチフロンティア～</title>
      <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/</link>
      <description>ネットエイジア株式会社境野　智樹</description>
      <language>ja</language>
      <copyright>Copyright 2008</copyright>
      <lastBuildDate>Thu, 24 Jul 2008 08:34:55 +0900</lastBuildDate>
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            <item>
         <title>リサーチを失敗させない10の法則（前編)</title>
         <description><![CDATA[リサーチは、自社商品・サービスの需要性やコンセプトの確認、業界のポジショニング、シェアの確認
改善などを進めていく上で必要不可欠のものであることはよく知れ渡っていると思います。

最近ではネットリサーチの浸透もあり、ネットリサーチ出現以前より、リサーチの実施数も増え、
一般企業でもリサーチをうまく使いこなしているところも多くなっています。

ただ、ネットリサーチ利用により以前のリサーチより単価が下がったとはいえ、リサーチには
それなりのお金はかかります。よって「いかにリサーチを成功させるか」・・・逆にいうと
リサーチを失敗させないため、どのようなことを心がけ、準備すべきかを紹介します。
今回の法則は、一見当たり前のことのようですが、実はキチンとできている
ケースが少ないことでもあります。リサーチの原理原則として認識してもらえると役に立つはずです。

<strong>●リサーチを失敗させない10の法則</strong>

①リサーチの目的を明確にする

リサーチを「何のために行うのか」、当たり前のことのようですが、意外にこれが不明確であったり
することがあります。また、リサーチに費用をかけることに囚われすぎて、あれもこれも知りたい、
と目的が多すぎる場合も要注意です。リサーチは本来、大きな1つの要因を知る手がかりであり、
その要因に付随して他の結果も得られる、ということを頭に入れておくべきでしょう。

②調査方法の特性を把握する

リサーチの方法、調査手法は様々なものがあります。郵送調査、電話調査、CLT、
グループインタビュー、訪問調査等、またネットリサーチでもPCリサーチ、モバイルリサーチの
違いがありそれぞれ調査目的によって適した調査があります。

ただ最近の傾向としては、コストの優位性もあり、リサーチはネットリサーチで、という考えがまず
あるようです。しかし、この考えについては、筆者はネットリサーチ会社勤務ではありますが、多少
危険だと思っています。ネットリサーチで行える範囲というのは、他手法と比べ格段に広いことは
確かですが、万能ではありません。ネットリサーチでは適さないものもあるのです。その見極め、判断
は一般企業の方にとっては難しいものもありますが、それをアドバイスしてくれるリサーチ会社と
付き合っていくということが大事でしょう。

③調査対象母体の特徴を把握する

ネットリサーチを実施する場合、リサーチ会社やリサーチをサービス化している会社に依頼する
ケースが大半だと思いますが、そうなるとその調査対象のほとんどが、何かしらの会員母体が
存在します。
リサーチ会社が運営する母体は、アンケートモニターとして形成されている場合が多くなりますが、
そうではない会員組織もあり、どのような母体かということは事前に把握しておくことが必須となります。
また、この世の中に全てのリサーチに適した調査対象母体を抱えている会社は存在しませんが、
調査対象母体の特徴、弱みも含め説明してくれるリサーチ会社は良心的であり、リサーチを依頼
するに値する会社といえるでしょう。

④調査スケジュールを十分に確保する

ネットリサーチは「短期間で実施できる」ということが他のリサーチ手法と比べ大きな強みといえますが、
それを拡大解釈し、「タイトなスケジュールでできる」という考えが広まってるようです。しかし、何事も
そうだと思いますが、タイトなスケジュールでものごとを進めるとミスが多くなることは当然となって
きます。ネットリサーチは特にまだ人を介する作業が多いこと、またリサーチ会社では同時並行で
リサーチを実施していることもあり、スケジュールについてはもっと気を使うべきでしょう。
最低限、調査内容確定、調査画面作成、確認に2日、調査実施期間2日、データチェックに1日はかけることをお勧めします。

⑤調査実施日、開始時間を考慮する

ネットリサーチの場合、調査デバイスはパソコンかケータイがほとんどです。そうなるとリサーチを
実施する上で盲点となりがちですが、特にパソコンの場合、リサーチの実施日、時間によって回答する集団が違ってくるケースが多くなってくるのです。
というのも、パソコンで何かしらのアンケートに答えることができるシチュエーションは自宅が大半です。
そう考えると、例えば昼から夕方に調査を実施した場合、回答は回答数に達し次第締め切りとなることもあり、答えるのは主婦が大半となります。同様に連続した休みのときに実施した場合、学生など若年層が答えられないケースも発生します。

これについては、調査経験の多い企業のリサーチ担当者でも考えが及んでいないことではないでしょうか?リサーチ会社でもここまで説明してくれるところはほとんどないといっても過言ではないでしょう。
これを防ぐためには④で述べたスケジュールをかけることで解決はします。またケータイで実施するモバイルリサーチであれば、時間と場所は問わないこともあり、この問題を考える必要はあまりないといえます。

次回のコラムでは、今回の続きとしてリサーチを失敗させない、残り5法則を紹介します。








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         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/07/003074.php</link>
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         <pubDate>Thu, 24 Jul 2008 08:34:55 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モバイルリサーチに適した調査パート2</title>
         <description><![CDATA[今回は、前回に続きモバイルリサーチの特徴と強みを生かすことのできる調査を紹介します。

<strong>◆商品購入直後実態調査</strong>　

　商品購入直後にユーザーにアンケートを実施したい、というのは企業にとって
切なる要望でしょう。商品販売データとしては、POSデータがあり企業でも利用
されていますが、「なぜその商品を選んだのか？」「他に購入を検討したか？」
「購入の決め手は？」など、企業が本当に知りたい購入直後のユーザーの生の声は
POSデータでは把握できず、このデータが集められることは、マーケティングにおいて
非常に価値のあることなのです。

　これまでの調査手法であれば、「コンビニなりスーパーなりの店舗に調査員を張り
付かせ、商品購入後に店舗から出てきたユーザーをつかまえ、アンケートをする」
といったやり方をしていたこともあります。

　このやり方だと確実にユーザーの声を集めることができますが、多くの回答を
得るためには、調査員の配置や人数にかかる費用が莫大になること、
集計の手間や時間といった問題もありました。

　モバイルリサーチであれば食品・飲料の商品にリサーチ画面へ誘導するQRコード
のシールを貼ることにより、簡単にアンケートを実施できます。また、コストも従来型
の調査に比べ大幅に抑えることが可能なのです。また、アンケート回答への謝礼を
からめるとプロモーション効果も期待できる、といったメリットも生まれてきます。

<strong>◆社員満足度調査</strong>

　企業の置かれている状況や何を目指しているかによって、調査の領域は様々ですが
仕事の手ごたえ ／会社への評価／経営姿勢への信頼感／働きやすい職場環境／
公正な人事処遇などの分野を中心に、 社員の意識や満足度の調査を行うことが増えて
います。

　一般的には、社内でアンケートを配布、またはイントラネット上でアンケート
を実施することが多く、おおがかりにやるところは、外部機関による個別聞き取り調査
を行うこともしばしばあります。

　しかし、今挙げた方法論では「社員満足度調査」を実施する上で致命的な問題が
あるのです。

それは、アンケートにより回答した個人が特定される、ということです。
　
　社員満足度調査の意義は、「社員の本音」を探ることであり、もし個人が特定
されるリスクがあれば本音を聞きだすことはほぼ困難になってしまい、この意義
は形骸化されてしまうのです。

　モバイルリサーチであれは、リサーチのシステムを利用し、会社PCではなく
個人のケータイにて回答できるため、個人の特定をされることはなく、「社員の本音」
を引き出せる結果が得られるのです。

<strong>◆イベント会場・利用施設調査</strong>　

　不特定多数が集まる各種イベント時や、公共施設、ショッピングモール等商用
施設の利用者を対象にアンケートを実施する際にもモバイルリサーチは有効な手
段となります。

　イベント開催時にアンケート用紙を配布し、イベント終了後に回収する、とい
う手法はよく行われていますが、回収歩留まりの低さや回答内容精度が低いことが
現状最大のネックとなっています。

　モバイルリサーチを活用すると、リサーチの告知と運用自体をプロモーション化
することができ、利用者の興味を惹くことにより回答率を上げることも十分できる
のです。
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         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/05/002930.php</link>
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         <pubDate>Wed, 28 May 2008 14:01:12 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モバイルリサーチに適した調査</title>
         <description><![CDATA[今回は、モバイルリサーチならではの特徴と強みを生かせる調査を紹介します。

<strong>●ケータイ機種指定（限定）調査</strong>
ケータイの契約数は1億台を超え、高校生から40代までの普及率は90%を超え、端
末販売以外の関連サービスでも大きな市場規模となっています。それに伴い、ケー
タイ絡みの調査は非常に多くなっています。

PCリサーチでもケータイの調査をすることも多いと思いますが、PCではできない
モバイルリサーチの強みとしては、回答者のケータイ機種が特定できるというこ
とがいえます。PCリサーチでは、機種名を答えてもらう質問も多いが、自分のケー
タイでもメーカーはわかっていても具体的な機種名をわかっていないユーザーも実
は多いのです。また、持っている機種で利用できる機能を全て把握していないユー
ザーも多いのです。
事業者側が、機種を特定して機能やサービスを聞きたい場合、モバイルリサーチを
使うことが最も有効といえるのです。

<strong>●ケータイサイト調査</strong>
一般ユーザーをターゲットとする事業者では、PCサイトのみならず、ケータイサイト
を持つことが当たり前となっています。
ケータイサイトを構築する時に事業者側で注意しなければならないことは、
PCサイトでの構成や表示等の考えをそのままケータイサイトに当てはめることは、
失敗するということです。

具体的にいうと、ユーザーの目的意識や求める情報がPCサイトと全く違うという
ことをわからずに作ってしまうのです。
PCサイトとケータイサイトは、認知経路も動線も、利用目的も違っており、
ユーザビリティがまったく異なるのです。ケータイサイトの主要ユーザーは
必ずしもPCを使いこなしているユーザーではないことを頭によく入れておくべき
でしょう。

PCサイトの常識、成功している事例がそのままケータイサイトに当てはまらない
となると、どうすべきでしょう？
その答えは、ユーザーの声にあります。サイトを見てもらっての評価が必要とな
ってくるのです。

モバイルリサーチでは、アンケート内で別サイトへのリンクを貼り、評価させたい
サイトへ誘導することができ、その後アンケートに回答させるフローが自然にできます。

PCリサーチでも可能ではあるのですが、ケータイの表示をPCで見てもらって評価して
もらっても無意味といえ、やはりモバイルリサーチが最適となるのです。

<strong>●ケータイコンテンツ調査</strong>
ケータイコンテンツの利用やニーズを探る場合、現状ではPCリサーチを利用している
企業が多いでしょう。しかし、考えてみて欲しいのですが、ケータイコンテンツを
提供する側から見るとターゲットは「一般的なケータイ保有者」なのでしょうか？

それは違うはずです。ケータイコンテンツは誰もが使うものではなく、「ケータ
イコンテンツを使うユーザー」がいて、事業者側はそのユーザーをターゲットに
すべきであり、リサーチを行うならそのユーザーにリーチしなくてはいけないの
です。

<u>過去、PCリサーチにも多く関わってきて感じることですが、通常のPCリサーチで
ケータイ関連の調査をした場合、ごく一般的なケータイ保有者の意見を集約する
ことにしかならず、事業者のビジネスのヒントになりにくいことがまま多いので
す。</u>
モバイルリサーチに回答するユーザーは、ケータイ利用に関してアクティブな
ユーザーであり、事業者側にとって正にターゲットとすべきユーザーなのです。
ケータイコンテンツを日常的に使っているユーザーの声をリサーチから得て
意見に注目することが、他社コンテンツとの差別化を図る上で必要なのです。

上記をまとめると「ケータイに関わる調査はモバイルリサーチ」で実施すること
が最適であり、コスト、スケジュール含めた「リサーチロス」も少ないことが
メリットといえます。
この点はいたって基本的なことであり、モバイルリサーチ案件の主軸はケータイ
ビジネスに関わるテーマといえるのです。]]></description>
         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/05/002904.php</link>
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         <pubDate>Wed, 21 May 2008 10:33:30 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>ケータイオンリーユーザーの特徴</title>
         <description>ケータイオンリーユーザーといえば、ティーンエイジャー、特に高校生世代が代
表されるといえるでしょう。高校生ではケータイ所有率が95%程度に達していま
す。また、弊社調査によると、今の高校生の半数以上が、中学生の時に自分のケー
タイを持っています。一方、高校生で自己所有のパソコンを持っている比率は
20%程度です。
パソコンレスでケータイだけを使いこなす高校生世代は、ケータイの「ニュージェネレーション世代」
といえるでしょう。

ここで「ニュージェネレーション世代」の特徴を弊社で実施した自主調査結果か
ら見てみます。

ケータイは、「自分にとって何のための道具？」という質問に対して、回答が多
かった順に
・コミュニケーションするための道具
・メールするための道具
・生活するため、絶対なくてはならない道具
となっている。

ちなみに「今の生活の中で楽しいこと」トップ10は、以下の結果になっています。
・友達としゃべる 
・友達と遊ぶ  
・寝る 
・テレビを見る
・マンガを読む 
・ショッピング
・ケータイでメールする  
・通話、メール以外のケータイ利用  
・ゲームをする  
・音楽を聴く

お気づきでしょうか？生活の中の楽しいことのほとんどが、今やケータイででき
てしまうのです。そうなると、この世代でケータイが重要なものであるか、とい
うことも当然といえるでしょう。

こうしたニュージェネレーション世代では、ケータイは以下の意味合いを持って
います。　　　
●生活はケータイ中心
●ケータイはファッション、音楽プレーヤー代わり　　　　　　　　　　　　　
●コンテンツを毎日チェック
●流行、面白情報は「口コミ」ならぬ「ケーコミ」　
●「マイコミュニケーション」を形成、持続するツール
●自分らしさ、スタイルを表現するツール

また、ニュージェネレーション世代は、ケータイを通じ、
情報への接触、吸収・取り込みを行い
　　　　　↓
独自の情報、文化を創り出し
　　　　　↓
ケータイによる情報伝達・自己主張を行っています。

こうしたユーザーの実態を知ることが、企業では必要になってくるでしょう。


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         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/05/002883.php</link>
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         <pubDate>Tue, 13 May 2008 18:21:47 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モバイル＝ケータイユーザーの特徴</title>
         <description><![CDATA[ケータイオンリーユーザーの特徴としては以下のことが挙げらます。
<strong>●携帯電話そのものの利用頻度が高い
●10代～20代の学生や社会人の比率が高い、女性比率がやや高め
●ケータイ利用、操作にストレスを感じていない</strong>
学生や一人暮らしの社会人など、自由に使えるPCが自宅にないためケータイを
利用するという理由もありますが、ケータイでインターネットをすることに関し
、違和感のない世代、ということがいえるでしょう。

この世代はケータイを持つときに既にiモードに代表されるケータイのインター
ネットコンテンツが普及していました。この世代のユーザーの「インターネット」
とは「ケータイ」そのものであり、メールにはじまり検索からショッピング、
日記やブログの作成・更新などを、すべて携帯電話でストレスなくこなすことが
できるのです。

端末の画面・文字の小ささ、キーの打ちにくさを制約とは感じていないようです。
上の世代がケータイ利用に関して不便、操作のしづらさを感じるのは、あくまでも
PCを基準に置いているからであって、PCを利用しない層にとっては何ら問題のない
ことといえるのです。

また、ネットだけではなく、メールや音楽プレーヤー機能など、PCを持たない分、
ケータイでできることはほとんど使いこなしているといってよいでしょう。
このタイプのユーザーは、掲示板やSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）
などのコミュニティ・サイト、ブログの利用頻度が高いため、最新のトレンドや
新しいモバイル・サイトの情報がクチコミを介して広がる割合が高い、ともいえます。

特に高校生世代は、ケータイオンリースタイルが主流となっています。

●生活はケータイ中心
●ケータイはファッション、音楽プレーヤー代わり　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
●コンテンツを毎日チェック
●流行、面白情報は「口コミ」ならぬ「ケーコミ」

<a href="http://www.mobile-research.jp/investigation/research_date_071129.html">弊社調査</a>によると（回答者：高校生1000人）、中学生のときにケータイを持ち始
めた割合は50%を超えており、生活の中心がケータイで成り立っていることをう
かがえる結果が出ています。

◆高校生世代におけるケータイ

ケータイオンリーユーザーを代表する高校生では、ケータイの位置づけはどうなっ
ているのか？　弊社調査で高校生に対して、「ケータイは何のための道具？」と
聞いた結果では、全体で最も多かったのが、「コミュニケーションするための
道具」との回答で24.4％。次いで「生活するため、絶対なくてはならない道具」が
22.5％、「メールするための道具」が19.4％となっています。

この世代にとってケータイは、
●「マイコミュニケーション」を形成、持続するツール
●自分らしさ、スタイルを表現するツール
といえます。マイコミュニケーションは、ケータイコミュニケーションと置き換え
られ、活発なケータイネットの利用が促進されていくのです。

　ケータイオンリーユーザーは、ケータイ文化、ケータイ利用において、先進的
であり、独創的でもある。ケータイオンリーユーザーから生まれた社会現象やト
レンドも多く、企業側がケータイでビジネスを考える場合、このユーザーの動向
を捉えることは絶対必要不可欠といえるでしょう。]]></description>
         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/05/002846.php</link>
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         <pubDate>Thu, 01 May 2008 17:01:47 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モバイルリサーチを理解するためにモバイルユーザーを知る</title>
         <description>モバイルリサーチを理解するためにモバイルユーザーを知る

「モバイルリサーチ」を語る上で、対象となるケータイユーザーはどのような特
性を持ち、どのような人たちで構成されているのかを知ることが重要となってきます。

モバイルリサーチの回答者となるにはケータイでのネット利用が必須となる。
TCA発表データによると、現在、インターネット機能が利用できるケータイは市場の85%。
子ども、シニア向けの特殊端末を除くと、一般的なケータイでは90%を超えていると推測されます。

インターネットの利用という面で見ると、ケータイユーザーに関しては
（1）	ケータイオンリーユーザー
（2）	PC・ケータイ併用ユーザー
の大きく2つに分類できます。
ケータイオンリーユーザーは、ネット利用に関して全くPCを利用せず、ケータイで完結しているユーザーです。

PC・ケータイ併用ユーザーについては、もう少し細かく分類すると、大きく以下に括ることができます。
①	目的別使い分けユーザー
②	PC補完ユーザー
③	プライベートケータイユーザー

次回以降は、上記それぞれのユーザーの特徴について触れてみます。</description>
         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/04/002820.php</link>
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         <pubDate>Thu, 24 Apr 2008 20:40:38 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モバイルリサーチが求められる背景</title>
         <description>既にコラムに書きましたが、現状のインターネットリサーチの主流デバイスはPC
リサーチですが、PCは個人所有のもの、世帯保有のもの、会社保有のものなど
混在し個人を特定できるものではありません。

これに対し、ケータイについては法人契約は別として個人で所有するものであ
り、契約時に関しては本人確認書類が必要であり、本人証明は100%とれていると
いっても過言ではないでしょう。

加えてリサーチに回答してもらう状況を考えてみると、PCの場合は家庭、会社
からということになる。現状、PCリサーチの回答状況を見ると会社からアクセス
している場合も多く、仕事中にプライベート使用をしているということになり、
今後は大きく減っていく方向です。

従ってPCリサーチに回答する場所は、家庭で、ということが多くなると思います
そうすると家庭にいる時間帯・・・働いている人であれば、仕事が終わっての夜～
朝ということになります。必然的に回答できる時間が制約され、調査終了までの
スピードが鈍ることになります。

対してケータイは、持ち運びするため、通信可能な場所にいさえすれば回答でき、
場所・時間的制約がほとんどない。よってリサーチにかかる時間をPCに比べ短縮
できる場合も多くなるというわけです。

更にPCは自己所有の割合がケータイに比べ著しく低くなります。特に若年層の場
合、自分で自由に使えるPCを持っている人は少なく、PCリサーチ会員になってい
ない人も多くなっています。

ケータイであれば、所有率は90%を超えているので若年層の声を集めるのはモバ
イルリサーチがベストになるわけです。
</description>
         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/04/002819.php</link>
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         <pubDate>Thu, 24 Apr 2008 20:39:19 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モバイルリサーチについて</title>
         <description>モバイルリサーチ自体は、2000年頃に開発されているが、黎明期といえるのは
2003年頃でしょう。この当時、テキストのアンケート回収に加え携帯電話のカメ
ラで撮影した画像も一緒に回収できる仕組みが発表されています。

黎明期は、ケータイの液晶画面も小さく、パケット定額加入者も少ないため、回
答者の負担を考慮し、設問数も少なめの15問程度が一般的であり、アンケート回
答者も少ない状況でした(調査会社1社当たり数千人)。また必然的にリサーチ料
金も高く、PCリサーチの2倍～3倍でした。

更に当時のアンケート回答者は、PCアンケート会員から抽出された人が多く、PC
ユーザーの傾向と同様の特性が多く、モバイルリサーチの良さが生かされるとは
言い難いものでした。アンケートシステムもPCと比べ単純なもので、用途も画像
回収を生かしたプロモーションを狙ったものが大半という状
況でした。

現在のモバイルリサーチの状況を見ると、通常のリサーチに十分利用できるよう
な水準になってきています。ケータイ契約を見てもパケット定額加入がスタンダー
ドとなり、黎明期のモバイルリサーチの課題・問題点がほとんど解消されていま
す。

アンケートシステムも高機能化し、弊社システムでもPCリサーチと同様の機能を
備え、設問も50問程度であれば、十分利用できるまでになっています。アンケー
ト回答者の数も調査会社1社当たり	数万人～数十万人まで増え、リサーチ料金も
PCリサーチと同等程度となっています。</description>
         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/04/002818.php</link>
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         <pubDate>Thu, 24 Apr 2008 20:38:26 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>PCリサーチの現状と課題</title>
         <description>日本マーケティングリサーチ協会が実施している会員の経営実態調査によると
(2007年調べ)、アドホック調査におけるインターネットリサーチの割合は、
29.1%となっています。そのほとんどがPCリサーチです。
アドホック調査の中では次は訪問調査で13.8％となっています。
こうしてみると、アドホックの中ではインターネットリサーチが中心であること
は間違いありません。

インターネットリサーチの出始めは、その手法に対して懐疑的な見方もありまし
たが、一般企業の中では調査を実施する上で、一番身近な手法になったといって
よいでしょう。

また、一般企業だけではなく、コストの優位性から東京都でも、ここ2年ほどの
調査では、インターネットリサーチを使う件数が大幅に増えています。

ただ、PCリサーチで見ると、普及はかなり進んだものの、最近、調査実施の上で
の課題もハッキリしてきました。それは以下にまとめることができます。

●調査デバイス・・・PCの限界
　　場所に紐付く・・・自宅、職場等での時間的制約、PC共有による個人特定の難

●アンケート会員の飽和
　　PCユーザーでインターネットリサーチ会員は成熟、個人による複数者登録多数

●市場参入各社の差別化の不明確さ
　　アンケートシステム・会員募集手法の均一化

●リーチできない層が明確
　　ティーンエイジャー・・・非PCユーザー、若手ビジネスマン・・・モバイル活用派

上記のような課題が明確になり、その課題を補う手法として注目され始めてきた
のがモバイルリサーチです。次回はモバイルリサーチについて触れてみます。</description>
         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/04/002817.php</link>
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         <pubDate>Thu, 24 Apr 2008 20:36:41 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>インターネットリサーチ普及の要因</title>
         <description><![CDATA[インターネットを利用したPCリサーチは、1999年前後から台頭し、2003年頃より、
急速に普及し、従来の調査手法からの切り替えや、低コストを生かし、調査頻度
の増加にもつながってきました。
普及した大きな要因としては、以下のことが挙げられます。

<strong>①インターネット利用の広がり・</strong>・・従来型の調査手法を経験してきた会社、公
共団体等から見るとインターネットリサーチの最大の問題点は、「属性の偏り」
→インターネットを利用している人だけが対象で一般的ではない、というものでした。

　しかし、総務省「通信動向調査」によると、インターネツト利用者の数は、
2003年末に7730万人、人口普及率では60％を超え、インターネットリサーチの属
性の偏りを指摘する意見を説得できる数にまでに達した。
※2006年末時点、インターネット利用者8754万人、普及率68.5％

<strong>②ブロードバンド回線の普及</strong>・・・インターネットが普及しても、ナローバンド
回線だと、設問数が多いアンケートや、画像を入れ込んだアンケートは、回答者
負担が大きかったり、回答の途中でアンケート画面が途切れたりと制約がありま
した。これが2004年末には、インターネット利用者に占めるブロードバンド利用者
の割合が半数を超え、上記の制約も解消されるようになったのです。

2006年末には、割合が65％。また、インターネットリサーチ各社のパネル属性を見ると
、ブロードバンドの割合は80％台から90％に達し、容量の大きいインターネット
リサーチが十分に実施できる環境となっています。
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         <link>http://www.niche-ad.com/column/netasia/2008/04/002816.php</link>
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         <pubDate>Thu, 24 Apr 2008 20:34:02 +0900</pubDate>
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         <title>初めまして</title>
         <description>ネットエイジア株式会社の境野と申します。

会社ではマーケティング事業本部という部署に属しており、リサーチのプランニングやリサーチの
コンサルティングを担当しています。
モバイルリサーチと動画対応のPCリサーチをメニューとし、ネットリサーチ業界の中で差別化を図っています。

ここで、少し私の自己紹介をさせていただきます。
調査業界に飛び込んだのは1991年。産業調査の会社です。
産業調査とは聞きなれないかもしれませんが、簡単にいうと、個別企業の属する
産業の実態（シェア、市場規模)や、その動きと将来性を調査する種類のものです。
当時は、産業調査の主である企業訪問面接調査の他、法人対象では郵送調査、電話調査、
FAX調査、消費者対象の、郵送調査、郵送留置、街頭調査、電話調査、グループインタビューなど
一通りの調査を経験しています。

その後、2001年よりインターネットリサーチ専業会社にて、インターネットのPCリサーチを主に、モバイルリサーチの開発にも携わってきました。

2007年8月より、ネットエイジア社にて、モバイルリサーチを世に広めるべく活動しています。
今後、当コラムでは、マーケテイングリサーチ全般からモバイルリサーチの活用法まで、
私のこれまでの経験を踏まえ、様々なことを書いていきたいと思います。よろしくお願いいたします。

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         <pubDate>Thu, 24 Apr 2008 20:26:26 +0900</pubDate>
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